⽬指すべきゴールと活動内容
1. 紫外線関連眼疾患に関する疫学調査および基礎・臨床研究
2. 眼の紫外線対策の啓発
3. 治験促進事業、臨床試験事業
4. 最新医療技術・対策製品開発支援事業
5. 国際医療協力事業
目の日焼け
紫外線による目の障害は蓄積し、疾患として発症します。
紫外線の経年変化
気象庁の観測では、紫外線量は長期的な増加傾向が見られ、その影響に対して注視が必要です。
環境省発行：[ 紫外線環境保健マニュアル2015 ] より
気象庁の観測では、国内の紫外線量には、観測を開始した1990年以降、長期的な増加傾向が見られます。一方、同時期のオゾン量は、1900年代始めにもっとも少なく、その後はほとんど変化がないか、もしくは穏やかに増加しています。このことから、この時期の紫外線量の増加はオゾン量の変動では説明できません。紫外線量の長期的な増加傾向には天候とエアロゾルの両方が寄与している可能性がありますが、どの程度の寄与があるかは明らかではありません。
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「実証データ」小児期に浴びた紫外線量と将来発症する目の病気の関係についてはエビデンスが少なく、それを証明することが必要です。
数値データの収集❶（同一人物を長期観察）
紫外線が強い地域で検診を実施し、定点検診調査の実施
小児期に浴びた紫外線量と将来発症する目の病気の関係についてはエビデンスが少なく、それを証明することが必要です。そのためには継続的な検診によるデータ収集が重要になります。紫外線の強いエリアの小中学生を長期間前向きに経過観察し、目に浴びた紫外線量と眼疾患発症の関係について定点検診調査を実施してまいります。※医療にあたる行為に関しては金沢医科大学に委託してまいります。
数値データの収集❷（紫外線量がことなる地域での差異）
紫外線量が異なる多くの地域で、検診を実施
紫外線量の異なる多くの地域で検診を実施し、紫外線の影響を強く受けている可能性が高いことがわかりました。紫外線が日本の2倍以上ある中国南部の海南省やアフリカ赤道付近のタンザニアで行った調査では、紫外線のために多くの住民が翼状片や白内障で失明していることもわかりました。今後も、研究拠点である石川県を中心に、国内での紫外線量が高い沖縄県、海外では赤道直下のタンザニアやコロンビア/ペルーなどで検診を実施し、データを蓄積してまいります。※医療にあたる行為に関しては金沢医科大学などに委託してまいります。
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「啓発」長期間紫外線を浴び続けると若くして目の病気に罹ることを実感し、「失明」に繋がることがあることは誰もが知っておくべきです。
社会啓発活動
プレスセミナーの実施
長期間紫外線を浴び続けると若くして目の病気に罹ることを実感し、「失明」に繋がることがあることは誰もが知っておくべきだと強く思うようになりました。これは、沖縄県など紫外線の強い地域だけの特殊な事象ではありません。目の紫外線対策は日本国内全ての地域で必要と考えられます。NPOの活動を通じて取集した検診データを分析し、得られた知見やエビデンスを積極的にマスメディアに開示し、広く報道されることで啓発に繋がるようセミナーを開催してまいります。
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眼の紫外線への目の紫外線に対する意識は低いままであり、簡単にできる帽子やサングラスの日常的な着用促進、紫外線カット機能付きコンタクトレンズ・眼鏡の装着促進。
紫外線ケア商材の普及
プレスセミナーの実施
具体的な紫外線対策製品の標準装備化にご協力させていただきながら、実際に一般の方々が日常的に紫外線への対策が容易に取れるような環境作りに貢献してまいります。
紫外線対策の標準装備化、普及
●UVカットのコンタクトレンズの普及
●紫外線ケアの帽子やサングラスの普及
スーパーやドラックストアやアウトドア
ショップなどでの「紫外線対策コーナー」の充実
●サングラスや帽子、紫外線対策メガネの普及
